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ユーティリティのさらなる省エネルギーの着眼点・進め方

神鋼メックス　竹 村　眞 宣
2003/2

キーワード「省エネ／ユーティリティ／熱収支」

1．はじめに

　 　地球温暖化防止の議論を背景に，「エネルギー使用の合理化に関する法律（省エネ法）」が1999年と2002年に改正，強化された。エネルギー使用規模が従来の半分の規模の事業所にまで拡げられるとともに，製造業等5業種への限定が撤廃され，オフィスビルやデパートなどの民生部門にも対象が拡大された（表1）。
　省エネルギーは今や単なるコストダウン以外に，新たに省エネ法対応，ISO14000対応などの諸々な意味を持つようになってきた。
　しかし，省エネルギーと言ってもエネルギーの種類や産業，プロセスによって対応の仕方も変わってくる。
　蒸気，圧縮空気，水，空調などのユーティリティは，燃料，電力などのエネルギー使用を「原単位」などの形で管理している製品の製造ラインに比し，
　①間接費的な扱いでコスト管理の責任の所在が不明確である
　②供給と使用が別の部署になっていることが多い
　③全体ではかなりのコストとなるが，１ヵ所当たりの使用量（金額）は小さい
　④個別の使用量が計測されていないことが多い
　などの理由で，これまで主に供給側からの合理化が中心に進められてきたが，
　①改善効果が生産量の変動，稼動形態の変更などで把握しにくい
　②使用側も巻き込んだトータルでの取り組みが弱いため，十分な成果があがっていないことも多い。
　以下に，よりの一層ユーティリティ合理化を進めるための着眼点・進め方を記す。

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